リノベーションで使えるローンとは？賢いローンの組み方や減税について解説！

元々ある建物に改修工事を施し、間取りや機能を変えてさらなる性能アップを実現するリノベーション。一般的には家を新築するよりも価格を抑えられることが多いため、中古物件の購入と合わせて実施するパターンもあります。
とはいえ骨組みだけ残して大規模に施工するケースも珍しくなく、大きな買い物であることに変わりはありません。

本記事ではそんなリノベーションの際に利用できるローンについて、その種類や賢い組み方、適用される減税制度などについて解説します。

リノベーションで利用できるローンは2種類

「リノベーション専用のローン」というのは、あまり耳にしないと思いますが、リノベーションで利用できるローンは大きく分けて2種類存在します。

以下でその2つの概要を見ていきましょう。

リフォームローンとは？

リノベーションのために利用できるローンの一つは「リフォームローン」です。

文字どおりリフォームのためのローンで、借入額によっては無担保で利用できるケースもあります。審査も比較的通過しやすいというメリットがありますが、借入額は500万円～1,000万円程度とする銀行が一般的です。返済期間についても15～20年と短めであり、その反面で金利は2～3％と高めに設定されている点がデメリットであるといえるでしょう。

住宅ローン（リノベーション一体型）とは？

もう一方はリノベーションのための費用が住宅ローンに含まれる、一体型のローンです。中古物件を購入した上でそれをベースにリノベーションを施すパターンも多く、あらかじめ両者を一体と考えてのローンといえるでしょう。

このシステムでは住宅ローンの仕組みに準拠するため、金利を安く抑えられる上に返済期間を長く設定でき、借入限度額も大きいというメリットがあります。金利については0.5％前後、返済期間は最長で35年、借入の限度額は1億円程度となっています。また住宅ローン控除の対象となる点も特徴です。

その一方、基本的に住宅ローンであるため審査は厳しめで、通過したとしても必ずしも満額の借り入れが実現するとは限りません。リノベーションでは中古物件の利用が一般的という特徴もあり、そのため審査基準の一つである担保評価が低くなる可能性も高くなります。

これらは借入可能額や返済期間の設定を大きく左右するデメリットとなるため、十分に理解した上での検討が必要です。

リノベーションする際のローンの組み方

では実際にリノベーションする場合にはどのようなローンの組み方をすればよいのでしょうか。

中古物件を購入してリノベーションする場合と、リノベーションのみのケースを想定してその概要と注意点を見ていきましょう。

中古物件の購入+リノベーションの場合

購入した中古物件をリノベーションする場合、総額としての返済額を抑えるならば一体型住宅ローンの利用が適切でしょう。

これまで見てきたように上記の方法は金利が安く返済期間の長い住宅ローンに準拠しているため、物件本体とリノベーション相当の施工で別々にローンを組むより安くなるパターンが多いです。ただし先述のとおり住宅ローンは審査が厳しいため、借入額や返済期間に上限未満の制限が設けられる可能性もあります。

ライフステージにおける支出のスケジュールをよく理解した上で利用を検討しましょう。

リノベーションのみの場合

すでに物件を保有しているなどの状態でリノベーションのみが必要な場合は、リフォームローンの利用がセオリーとなります。
ただしこれも前述したように、リフォームローンは住宅ローンに比べて借入限度額が低く返済期間も短い上に、金利が高めに設定されている点に注意が必要です。

もし保有している物件のローンが返済途中であれば、その分も含めてリノベーション費用と抱き合わせの住宅ローンへ借り換えるという方法もあります。これには諸条件や手続きのための費用などといったハードルはありますが、リノベーション単体でローンを組んだ場合とではどちらにメリットがあるか、比較検討する価値があるでしょう。

リノベーションでも住宅ローン減税が利用できる

住宅ローンにリノベーション費用を含める一体型のローンであれば、減税が適用されます。

いわゆる住宅ローン控除で、年末時点における借入残高の0.7％が年ごとの所得税や住民税から控除されるというものです。この減税制度は住宅購入時や住宅ローン利用時に限定されたものと思われがちですが、返済期間が10年以上の借入金を伴う住宅の増改築にも適用されます。
つまりリフォームローンでも減税を受けられる可能性があるため、その条件を満たしているかを確認してみましょう。

状況によっては必ずしも減税対象となるわけではありませんが、適用されればいずれのケースも大いに費用の削減が期待できる方法です。

まとめ

リノベーションに使える2種類のローンとその組み方、また適用される減税についてご紹介しました。

この他にも耐震やバリアフリーなどを目的としたリノベーション・リフォームで受給できる補助金や、各自治体が設けている補助制度なども存在します。詳細は各自治体のホームページをご確認いただくか、直接お問い合わせください。
リノベーションを行う際には最適で効率のよいローンの組み方を選ぶことと、こうした減税や補助などの制度を活用することがおすすめです。

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